今すぐ会社を辞めたい人がやっておくべきチェック項目

今すぐ会社を辞めたい!と思っている人はすぐに行動に起こさず、自分が置かれている状況と将来の展望を確認しておきましょう。衝動的に辞めたい!と思っている方の多くは厳しい環境に自分を追い詰めてしまい、精神状態ががんじがらめになってしまっているケースが少なくありません。少し心に余裕を持って対処すれば改善できる可能性もありますし、冷静になったうえで当に転職が可能な環境に自分がいるのか、転職するならどのような形で活動を行っていくのかをよく検討しておくことも大事です。そのための基的なチェック項目を確認しておきましょう。

自分の立ち位置を確認する

まず自分が会社においてどのような立ち位置にいるのか、そして自分が会社に対して何を望んでいるのかを確認してみましょう。たとえば望んで入った会社なのに当初希望していた分野とはまったく異なる仕事をやらされている、簡単・単純な仕事ばかりで自分が当に必要とされているのか自覚できない、といった職場に居場所を感じることができない悩みを抱えているケースも少なくありません。同僚・上司との人間関係、職場における扱いが原因で居場所を感じられずにいるケースも多いでしょう。自分はもともとこの職場で何を望んでいたのか、何をやりたかったのを改めて確認し、現在の状況を改善するためにはどういった対策方法があるのかを検討してみましょう。

どういった形で改善できるのかも自分の立ち位置と深く関わってきます。上司が悩みにきちんと耳を傾けてくれるか、改善のために協力してくれるか。あるいは同僚が悩みに対して配慮してくれるか。周りはこちらが句を言わずに頑張って仕事をしているのに甘えて面倒を押し付けているケースも考えられます。不満や要望を何も言わずにいきなりやめてしまうのではなく、我慢をいったん辞めてみて上司・同僚に対して自分の意見をはっきりと口にしてみましょう。それで改善できるかどうか、逆にますます居場所を失ったりしないかどうかを判断してからでも退職は遅くありません。

経済状況を確認する

非常に重要なのが退職後の経済状況です。仕事を辞めてしまえば収入が断たれてしまいます。しばらくの間は失業手当を受け取ることもできますが、これまでの収入はとても期待できません。再就職までの期間は赤字を重ねる環境での生活を余儀なくされことになります。そのため転職期間中持ちこたえられるだけの貯金が不可欠です。もしこれが不足していると途中でアルバイトなどで収入の手段を確保しなければならなくなりそれが転職活動の妨げになってしまうこともあります。それどころか「もうこれ以上転職活動を続けられないから就職できればどこでもいい」と中途半端な妥協をしてしまう恐れもあります。

まず退職前に自分の収支状況を改めること。現在の職場で低収入を得ているからこそ可能な出費を見直し、日々の生活に当に必要なものだけを残して倹約に努めることが大事です。これができていないといざ生計が苦しくなったときに転職活動に必要なお金が足りなくなってしまったり、節約の選択がうまくできずに必要な出費をやめてしまわなければならないケースも出てきます。

それから貯金がどの程度確保できているか。転職活動中は貯金を切り崩しての生活となりますから、貯金の額によって転職活動にどれだけ時間をかけられるかが決まります。一般的には最低でも1.5か月分は必要といいますが、できるだけ多い方がよいのはいうまでもありません。

次の就職先に対する見通し

これは転職活動だけでなく転職後とも深く関わってくるポイントです。まず次の仕事のあてがあるか。理想としては在職中に転職活動を行い、内定をもらったうえで離職に踏み切りたいところです。それが難しい場合でもある程度の手ごたえ、見込みをもってから退職するのがセオリーです。そのためには自分が次の職場でどんな仕事をしたいのか、どんな仕事に向いているのかをしっかりと確認しておくことも大事でしょう。その際には今の職場に対してどんな不満を感じていたか、どのような点を改善したいと思っていたのかといった点も役立ちます。反面教師的な感覚で現在の職場の不満点を解消できる職場を探していくわけです。

それから次の就職先の企業や業界全体の将来性も見ておきましょう。グローバル化によって目まぐるしく変化する現代ビジネスでは次々と新しい業者が生まれては淘汰されています。5年後、10年後にきちんとキャリアを重ねていられる職場かどうか、業界全体が衰退してしまったりしないか。給料や就業環境だけでなくもっと広い目で見たうえで判断する必要があります。

こうしたチェック項目を踏まえ、退職に踏み切れるに相応しい環境に自分がいるかどうか、退職する前に状況の改善のためにやるべきことをやっているかどうかを確認してみましょう。どのような状況であれ、退職~転職にはリスクがともないます。まずは会社を辞めるという選択がそんなリスクに見合うものなのかどうか、冷静に考えてみましょう。